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NGOに入る方法を現地で教育支援する先輩が解説!NGOで働くには?

NGOに入る方法

NGOで働くには?遣り甲斐を感じながら社会貢献したい方、国際協力に興味がある方必見!知っておきたい「NGOに入る方法」をご紹介します。

    目次
  • NGOとは?
  • NGOに入る方法
  • 海外・現地でNGO職員として働くには?
  • 最後に・・・

NGOとは?

NGOとは、Non-Governmental Organizationsの頭文字をとった名称で、日本語では非政府組織と呼ばれます。簡単に説明をすると、国際協力に携わったり、政府の手の届かない部分を支援する非営利の民間組織です。

特に、国際的に活動する組織をNGO(International NGO)と呼ぶことが多いので、読者の皆さんの中には「NGO=海外で活動する組織」と考えている方も多いかもしれませんね? ちなみに、International NGOは17,000以上もの団体があります。

日本と比較する、世界のNGOの地位

NGOは非営利活動団体のため、有給スタッフが少なく、ボランティアとして働くスタッフが多いというイメージが強いかと思います。しかし、国によってはNGOの社会的な地位はとても高いのです。例えばアメリカでは就職したい人気企業・組織ランキングのTOP10にも入る程なんです。大企業への就職を希望する人が多い日本とは大きな違いがありますね。

NGOスタッフの給与

一概には言えませんが、日本のNGOスタッフの月収は平均して20万円以下と言われています。ボーナス等もない団体が殆どですので、「男性が寿退社しなければならない環境」と言われたりもします。

ですので、別の仕事を持ちながら、NGOにボランティアとして関わる人、ステップアップのためにNGOに就職をする人など、様々な人がいます。 アメリカをはじめ、組織自体が収益を生み出す仕組みを持ったNGOが多い国では、大企業からの転職者も多いほど、給与やその他待遇も整っています。

やりがい

日本のNGOで勤務をするということは、企業に勤めるのに比べ厳しい部分が少なくありません。それでも、日本でも4~500団体と言われるほどたくさんのNGOが活動をし、最近ではNGOや国際協力に参加することがブームになっているのはなぜでしょうか?

それは、貢献することや、より良い社会を築く活動に携わることに遣り甲斐を見出す人が少なくないからです。 NGOで働く医療者と話をすると、多くの方は「ただ純粋にありがとうと言ってもらえることが嬉しい」「医者を目指し始めたころの気持ちを思い出せる」と言います。もちろん、企業も、社会の役に立つ重要な役割を全うしています。しかし、NGOでは、よりダイレクトに「誰かの役にたっている」という実感を得やすいのです。


NGOに入る方法

第一章でお伝えした通り、日本のNGOは予算が少なく厳しい経済状況の中でやりくりをしています。ですから、有給スタッフの人数が5人以下のNGOが約半数だと言われています。そんな狭き門をくぐり抜けて職員になるには、何がポイントなのでしょうか?

ポイント① 即戦力になれる能力・技術を身に付ける

NGOの多くは、企業と違って新卒採用枠などを定めていません。 人数が減ったときや新たなプロジェクトを行う際に、スタッフの募集を行います。 しかしながら、本章の冒頭でお伝えした通り、雇える有給スタッフの人数は限られていますから、NGO側としては即戦力となる人材を求めます。まずは、自分の希望するNGOの求めるスキルを身に付けて、チャンスに備えましょう。 また、企業での就職経験(3~5年以上)があると、より有利になる場合があります。

ポイント② インターン制度やボランティア制度を活用

NGOは有給職員をたくさん雇う経済的余裕はありませんが、実は人材不足の団体が多いのも事実です。 そこで、学生・社会人関係なく、インターンやボランティアを募集している団体が少なくありません。求められる水準以上の仕事ができれば、雇用のチャンスに恵まれるかもしれません。また、個人的な見解になりますが、NGOのスタッフの方は、親身になって相談にのって下さる方が多いので、NGOへの就職について貴重なアドバイスをいただけるかもしれません。

直接的な雇用に繋がらなくても、インターンやボランティアとしてNGOに入ることで、運営方法や実際に自分に合っているか等、見えてくることがたくさんあると思いますのでおすすめですよ。 そこまで時間を割くことが出来ないと言う場合には、気になるNGOの事務局を訪問するのも有効です。まずはとにかく繋がりを作っていきましょう。

ポイント③ JICAの青年海外協力隊などで途上国での経験をつむ

NGOでは、途上国での活動経験のある人材がより求められます。 学生でも専門的な資格がなくても応募ができる職種のある「青年海外協力隊」で経験を積み、NGOへの就職を有利にするというのも良いでしょう。語学力も高いレベルを求められないので、これから国際協力やNGOでの活動にチャレンジしていきたいという方に、幅広く門戸が広がっています。

海外・現地でNGO職員として働くには?

NGOに入ったからには、海外勤務を希望される方が多いと思います。 この章では、現地で働くときに気になる二点について、説明をしていきます。

安全面について

最近では、紛争地域以外でも日本人が巻き込まれる事件やテロが起こり、海外勤務にはよりリスクを感じるようになってきました。しかし、通常は危険だと判断された国や地域では、その危険に対処できるだけの設備・環境を整えられない団体は活動を行いません。なぜなら、何かしらの事故が起きた場合、活動が停止となり全事業に影響が出かねないからです。

しかし、テロや紛争ではなくても、途上国には交通事故や病気など、様々なリスクがあります。海外派遣の前には、それぞれのNGOの安全面の決まりを確認し、何かあってからあたふたすることがないようにしたいものです。

現地採用スタッフとして働く

NGOとして働くのであれば、日本採用に限る必要はありません。現地採用として、現地スタッフとともにNGOで活躍することもできます。インターンやボランティアとして行ったことのある国、別の仕事で赴任していた国など、とにかく惚れ込んでいる国がある方や、以下のような方にはおすすめです。

  • 一つの国で長期的に活動を行っていきたい
  • 活動地に溶け込んだ生活スタイルで、NGOの仕事をしていきたい
  • 語学に自信がある

デメリットとしては、以下があげられます。

  • 現地雇用スタッフのため、日本より給与が安く社会保険に加入できない場合が多い
  • 勤務開始後、他国、または日本勤務を希望しても叶わない可能性がある

最後に・・・

現在、NGOの活動分野は、教育・児童・保健医療・ジェンダー問題・復興支援をはじめ、様々なものがあります。また、これらは独立した分野ではなく、それぞれが相互作用しています。NGOに興味を持たれた方は、ぜひ自分の興味のある分野だけではなく、少し広い視野で情報を収集してみてくださいね。


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